2024.1.10 動画マニュアルの作り方

動画マニュアルを製作する費用相場は?費用を抑える方法も解説【2024年版】

tebikiサポートチーム
執筆者:tebikiサポートチーム

製造/物流/サービス/小売業など、数々の現場で動画教育システムを導入してきたノウハウをご提供します。

マニュアルは業務を行う際にやり方を確認し、従業員間でノウハウの共有や引き継ぎを行うのに欠かせない存在です。近年は、より情報共有しやすいよう、紙のマニュアルから動画マニュアルへと移行する企業が増えつつあります。

そこでこの記事では、動画マニュアルを作成する方法、動画マニュアル作成の流れ、費用の相場などを解説し、費用を抑えて作成するためのツールについてもご紹介します。動画マニュアルの作成方法や費用について知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

本記事をご覧いただいている方は、これから動画マニュアル作成を考えているという方が多いと思いますので、ぜひ以下の『はじめての動画マニュアル作成ガイド』も併せてご活用ください。

 

目次

動画マニュアルを作成する2つの方法

動画マニュアルを作成する方法には、主に自社でソフトやツールを導入し、従業員が作成する方法と、映像制作会社に外注する方法の2つがあります。

どのような方法なのか、メリットやデメリットに触れながらご説明します。

 

動画編集ソフト/動画マニュアル作成ツールで内製化する

1つ目は、動画編集ソフトや動画マニュアル作成ツールを導入し、それらを使って従業員が動画マニュアルを作成する方法です。

メリットは、実際に業務を行っている従業員が動画マニュアルを作成するため、業務のコツや押さえるべきポイントを自然に盛り込むことができる点です。また、一度作成した後も変更があればすぐに従業員が修正に対応できる点も挙げられます。

デメリットは、業務のかたわらで撮影や編集作業を行うため、使いにくいソフトやツールでは慣れるのに時間がかかり、マニュアルを作成している時期に従業員の残業が増える可能性がある点です。

内製化する場合、どのような作業が発生するのかについては以下の記事でご紹介している、動画マニュアル作成手順を参考にしてください。

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映像制作会社に外注する

2つ目は、外部の映像制作会社に依頼して撮影や編集を発注する方法です。

メリットは、プロによる編集でわかりやすい仕上がりになることや、撮影や編集に自社の従業員の時間を割かずに済む点です。

デメリットは、十分な打合せを行い、どんな構成にするか、どこをどのように撮影するかなどをすり合わせないと、大切なコツやポイントを反映した動画マニュアルにならないため、完成までに時間や手間がかかる点です。また、作成後の変更について、すぐに対応してもらえるか、コストがかかるかどうかは外注先次第である点も挙げられます。

 

動画マニュアルを作成する費用の相場

次に、自社で動画マニュアルを内製した場合の費用と、映像制作会社に外注した場合の費用についてご紹介します。

 

内製の場合にかかる費用の相場

動画編集ソフトや動画マニュアル作成ツールを使って動画マニュアルを作成する場合、ソフトやツールの導入費用、カメラや編集のための機器の購入費用がかかります。動画編集ソフトの場合、動画マニュアル作成ツールの場合と分けて解説します。

 

動画編集ソフトでの費用

動画編集ソフトには、個人がプライベートで動画を編集するイメージの無料ソフトから、本格的な映像を編集できる有料ソフトまで、さまざまな種類があります。有料ソフトのおおよその費用は、購入時のライセンス料が5千円前後、年額の使用料がかかるものは3万円からが相場となっています。

また、撮影・編集に必要な機材としては、他にカメラメモリ容量の大きな一定のスペックがあるパソコンなどがあります。スムーズな撮影・編集のためにあると望ましいのは三脚マイクといった機材でしょう。

また、作成した動画マニュアルの保存場所(サーバーやクラウド)の費用も必要となります。

おすすめの機材や使い方については別の記事で詳しく解説していますので、併せてこちらもご覧ください。

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動画マニュアル作成ツールでの費用

動画マニュアル作成ツールとは、動画によるマニュアルの作成や編集を目的としたソフトやサービスのことです。

動画マニュアルの作成に特化したツールであることから、スマートフォン等で撮影した動画を通常の業務用パソコンで編集作業を行えるように装備されたツールが多いことが特徴です。また、作成した動画マニュアルの保存/管理もセットで行うことができるツールもあります。
したがって、
社内にスマートフォンやパソコンがあれば、必要な費用はツールの費用のみとなります。

動画マニュアル作成ツールの費用は、年間数十万〜数百万円とサービスの機能面や使用するアカウント数などによって前後するため、動画マニュアル導入によって実現したいことを整理しつつ比較検討を行うことが必要です。
サービスによっては使用料の中に導入支援を行うサポートが含まれているものもあるので、動画マニュアルの作成/浸透のプロフェッショナルが伴走するという点もメリットといえるでしょう。

 

外注の場合にかかる費用の相場と内訳

映像制作会社に外注して動画マニュアルを作成する場合、制作会社のプランに応じた費用がかかります。

映像制作会社はマニュアル以外にもブランディングやCM用の動画を取り扱うため、動画の種類別のプランを設置したり、撮影・編集のみのシンプルプランや、撮影からマーケティング戦略までのカスタムプランなど、ニーズに応じたプランが用意されており、さまざまな選択肢があります。

動画マニュアルを目的とする場合は、低価格のプランは10万円台から、高額のプランであれば50万円台からが相場となっています。
これらの費用の内訳としては主に
企画構成費撮影・制作費編集費の3つであり、それぞれに含まれる費目は次のようなものがあります。大きく占めるのは人件費となります。

・企画構成費(プランナーやプロデューサー、制作ディレクターの人件費)

・撮影・制作費(撮影スタッフの人件費、撮影機材料、撮影場所使用料)

・編集費(編集スタッフの人件費、音響効果の使用料、ナレーションの人件費)


また、動画マニュアル作成後に業務内容の変更などが生じた場合の修正は、アフターフォローがプラン内に含まれていなければその費用も想定されます。加えて、作成した動画マニュアルの
保存場所(サーバやクラウド)の費用も想定しましょう。

そのため数十本近くの動画マニュアル作成を検討している場合、結果的に動画マニュアル作成ツールの方が費用対効果が合うケースが出てきますので、作成したい本数も念頭に置きながらご検討いただくことをおすすめします。

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動画マニュアルの作成を内製する場合の流れ

動画マニュアルを自社で作成する場合は、動画出演者、撮影者や編集者など、従業員の役割分担を決めて取り組みます。一般的な流れは次のようになります。

・企画立案(マニュアルの目的や盛り込む内容を策定する)

・シナリオ・コンテ制作(動画の構成を決め、台本を作成する)

・撮影

・編集

・内容の確認(完成動画を従業員の目でチェックする)


より詳細な動画マニュアル作成の流れや内容については次の記事をご覧いただくか、動画マニュアル作成ガイドをご覧ください。

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動画マニュアルの作成を外注する場合の流れ

動画マニュアルを外部の映像制作会社に依頼する場合は、動画出演者は従業員で、その他は制作会社の担当者が作業します。一般的な流れは次のようになります。

・見積り、契約(マニュアルの範囲、規模などを決め、守秘義務についての確認を行う)

・企画立案(マニュアルの目的や盛り込む内容を制作会社側へ説明する)

・シナリオ・コンテ制作

・撮影

・編集

・指定フォーマットへの書き出し、納品

・内容の確認(完成動画を従業員の目でチェックする)

ポイントとしては、外部の制作会社担当者が現場に入るため、守秘義務を徹底することや、マニュアルに盛り込んでほしいコツやノウハウをわかりやすく説明することが挙げられます。

 

費用を抑えるには「動画マニュアル作成ツール」がおすすめ

動画マニュアルを作成する方法として、動画編集ソフトを使う方法、動画マニュアル作成ツールを使う方法、映像制作会社に外注する方法をご説明しました。

作成するマニュアルの量や種類、自社の従業員数によってベストな方法は異なりますが、トータルの費用を抑えて動画マニュアルを整備したいと考えた場合には、次のようなメリットから、動画マニュアル作成ツールがおすすめです。


高額な機器などの初期投資がないため、使用してみて課題があればツールを変更することも可能

・ツールによってはマニュアル一元管理ができるため、社内サーバーへの負荷や増設の負担がない

・作成が簡単なツールを選べば作成作業が属人化せず、マニュアル作成スキルを持つ従業員を養成する必要がない

・マニュアルの内容の変更にもスピーディに対応できる


業務内容は未来永劫同じではなく、少しずつ変化があります。業務に伴走するマニュアルも、変化に対応しやすい動画マニュアル作成ツールにしておくと、マニュアル修正のコストをかけなくて済みます。
逆に外注/制作代行をおすすめできない理由については、以下の記事で詳しく解説しているので、併せてご覧ください。

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動画マニュアルの外注/制作代行をおすすめしない理由と代替策

 

誰でも簡単に動画マニュアルが作れる「tebiki」とは?

動画マニュアル作成ツールの中から「tebiki」をご紹介します。動画マニュアルを自社で内製する際は、使いにくいツールでは慣れるのに時間がかかり、マニュアル作成時に負担が増える点がデメリットですが、「tebiki」はこの点を解消しています。
ツールの特徴や、「tebiki」を利用して動画マニュアルを作成した企業の事例をご紹介します。

 

現場教育システム「tebiki」について

現場教育システム「tebiki」は、動画を軸とした教育システムを提供しています。動画マニュアルの作成に必要な機能を取り揃えており、また機能がシンプルで誰もがマニュアルを作れるようになっています。

また、動画の処理もクラウド上で行うため、パソコンや社内サーバーへの負荷は少なくストレスなく動画を視聴でき、業務のかたわら手順をチェックしたり、必要なマニュアルを検索して再生したり、といった流れがスムーズです。100ヵ国語以上へ翻訳できる機能もあり、外国人従業員が一緒に働く職場では特に活躍します。

契約プランは機能別プランとなっており、閲覧するマニュアルの本数や人数に制限はなく、導入後のサポートについても、どのプランも期間や回数に制限はありません。
より詳細な機能のご紹介は、以下のサービス資料をご覧ください。

 

「tebiki」を活用して多数の動画マニュアルを作成している事例

ここからは「tebiki」を導入し、多数の動画マニュアルを内製して業務に活用している2社の事例をご紹介します。より多くの導入事例を知りたいという方は、以下の資料を併せてご覧ください。

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サラヤ株式会社

消毒剤や医薬品、食品を製造するサラヤ株式会社では、動画マニュアルを内製するために動画マニュアル用のソフトを途中まで自社開発していました。

ただ、自社開発では動画編集の過程の簡単さを実現するまでは至らず、動画編集ツールを試す中で「tebiki」を導入。スマートフォンで動画を撮影しアップロードしたらすぐに編集できる手軽さで、すでに400本以上のマニュアルを作成しています。

パソコンだけでなくタブレットやスマートフォンなど利用できる端末に制限がなく、しかも直感的に使える点や、イレギュラーなことが発生したときも社内で事象を共有している間に「tebiki」担当者がスピーディに対応した点も、業務をスムーズに遂行するサポートとなっています。

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イセ食品株式会社

鶏卵の販売や食品製造を行うイセ食品株式会社では、工場での新人教育で動画マニュアルを活用しています。「tebiki」導入後3カ月で200本近く動画マニュアルを作成し、4カ月目には動画教育の運用を開始しました。

紙マニュアルでは、現場研修の前に行う座学研修に半日かかっていたところを、動画マニュアルでは1時間半で済むようになり、座学でイメージがつかめるため、現場での理解度が高くなりました。特に、外国人の新人にとっては、従来座学を日本語で行っていたため、「tebiki」でそれぞれの言語の字幕が表示されることで理解の徹底につながっています。

使ううちに「こんな機能がほしい」と感じて「tebiki」担当者にリクエストすると、機能開発が早く、月に数回ほど新機能がリリースされ、それらを活用できる点もメリットです。

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まとめ

今回は、動画マニュアルの作成方法や作成の流れ、費用相場、おすすめの動画マニュアル作成ツールについて解説しました。

動画マニュアルは、紙マニュアルよりも作成に時間がかからず、見る人にわかりやすいメリットがありますが、自社で内製すると動画編集ソフトや撮影・編集のための機材の費用がかかり、映像制作会社に外注すると人件費などの費用がかかります。

できる限り費用を抑えて作成する方法として、動画マニュアル作成ツールを活用する方法をご紹介しました。手持ちのスマートフォンや業務用パソコンがあれば、ツール費用だけで動画マニュアルを作成でき、かつツールによっては、動画保存場所、作成後のサポート、動画の翻訳機能も含まれます。

どのようなスタイルが自社に合うか、次の資料も参考にしていただき、動画マニュアルの導入をぜひご検討ください。

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