動画・映像制作会社の料金相場｜費用を抑えるポイントも

1.　【用途・種類別】動画・映像制作会社に依頼する場合の料金相場

制作会社に依頼できる動画や映像は用途や特徴に応じて、さまざまな種類に分類できます。そして、どのような用途・種類の動画を依頼するかによって料金相場が変動するため、それぞれの費用感を把握しておくことが大切です。

以下では、制作会社に依頼できる主な動画や映像の種類と料金相場を紹介します。

1-1.　マニュアル動画

マニュアル動画とは、商品・サービスの使い方や注意事項を消費者向けに解説する動画です。広い意味では従業員向けの業務プロセス解説動画も、マニュアル動画の一種に該当します。

マニュアル動画の料金相場は、30万〜80万円程度です。ただし、消費者への訴求力を高める目的で撮影機材や出演者にこだわれば、相場以上のコストがかかる可能性もあります。反対に従業員向けの動画を制作する際にシンプルな構成を採用すると、相場以下のコストに抑えることも可能です。

マニュアル動画の制作費用を抑えるためには、月数万円で複数の映像を制作できる定額制の動画制作サービスを活用する方法があります。もしくは、マニュアル動画に特化し、適正価格で制作を請け負うサービスを利用すると、コストカットを図れるでしょう。

マニュアル動画を作成する際は失敗しないためのポイントがあります。以下の記事をご参照ください。

参考：失敗しない動画マニュアルを誰でも簡単に作成する6つのポイント、作成手順や活用事例集

1-2.　研修動画

研修動画とは、主に従業員教育や新人研修に利用する、業務プロセス解説動画のことです。研修動画には、セミナー形式・マニュアル形式・ドキュメンタリー形式（ドラマ形式）などの種類があります。形式ごとの概要と料金相場は、以下の通りです。

ドキュメンタリー形式は、撮影や編集作業に時間がかかることから一般的には他の形式と比較し、制作費用がかさみます。

1-3.　企業・施設紹介動画

企業・施設紹介動画とは、企業の雰囲気や施設の方針などを映像で紹介し、ブランディングを行うために制作する動画です。企業・施設紹介動画の料金相場は以下の通り、内容に応じて変動します。

企業・施設紹介動画の料金相場は、動画の尺に応じても変動します。制作費用を抑えるためには伝えるメッセージをできる限り1つに絞り、尺を短くすることがおすすめです。

1-4.　YouTube動画

近年では企業がYouTubeアカウントを開設し、集客や商品のPR用の動画を制作する事例も多くあります。YouTube動画の制作を外注する場合の料金相場は、1万〜50万円程度です。ただし、YouTubeアカウントの運用支援やコンサルティングを一緒に依頼する場合には料金相場が跳ね上がり、80万円以上のコストがかかるケースもあります。

YouTubeに投稿する動画の制作費用を抑えるためには、企画や撮影を自社で行い、編集のみを依頼する方法がおすすめです。YouTube動画の編集は、制作工程の中でも特に時間がかかりやすい上、品質に影響しやすい作業と言えます。編集のみでも制作会社に依頼すれば、担当者の負担を軽減しつつ、YouTube動画の品質を一定以上に維持することが可能です。

1-5.　商品・サービス紹介動画

商品・サービス紹介動画とは、2Dアニメもしくは実写の映像により、商品・サービスの特徴や使い方を解説する動画です。2Dアニメで商品・サービス紹介動画を制作する場合には、30万〜200万円程度が相場でしょう。大手の制作会社に高品質な動画の制作を外注する場合は、相場以上のコストも覚悟しなければなりません。

実写の映像で商品・サービス紹介動画を制作する際の料金相場は、30万〜80万円程度です。ただし、出演者に人気タレントを起用する場合には、相場以上のコストがかかる可能性もあります。

なお、商品・サービス紹介動画の大半は、2Dアニメによるものです。2Dアニメを採用して制作費用を抑えるためには、できる限り伝える情報やメッセージを絞りましょう。

1-6.　採用動画

採用動画とは、企業の事業内容や経営理念を求職者にアピールし、魅力を感じてもらうための動画です。採用動画の料金相場は、主に撮影期間に応じて変動します。撮影期間ごとの料金相場は、以下の通りです。

オーダーメイドスタイルを採用する場合に制作費用を抑えるためには、事前に要望を整理し、詳細を伝えた上で見積もりを取る方法がおすすめです。明確に予算を伝えた上で見積もりを取ることによって、制作費用を抑えられる可能性があります。

1-7.　セミナー・イベント動画

セミナー・イベント動画の料金相場は以下の通り、顧客の人数や動画の尺に応じて変動します。

100人以上の顧客が集まるセミナー・イベントでは、カメラと登壇者の距離が遠いことからピンマイクを活用し、映像とは別に音声を収録することが一般的です。その際には音声の収録用の機材を用意しなければならないため、料金相場が高くなります。

なお上記は、すべて会場費用を含まない料金相場です。また、セミナー・イベント動画のライブ配信を制作会社に依頼する場合には、上記とは別途の追加料金がかかります。

1-8.　テレビCM

テレビCMには音声や画質の規定があり、高度な編集を行わなければならないことから、制作費がかさみます。テレビCMの制作を制作会社に依頼する場合の料金相場は、100万〜500万円程度です。人気タレントを起用する場合にはさらに料金相場が上がり、500万円以上のコストがかかるケースもあります。

テレビCMの制作費用を抑えるためには、人気タレントの起用を避けて、従業員や役員を出演させる方法がおすすめです。どうしてもタレントを起用したい場合は、タレントとの契約期間を短縮することにより、コストカットが可能です。

数百万円の予算を確保することが難しい場合には、手持ちの素材にナレーションやBGMを付ける方法を採用すると、予算の範囲内に抑えられることがあります。実写撮影を希望する場合は背景を合成できるレンタルスタジオを活用すると、コストカットにつながるでしょう。

1-9.　インタビュー動画

インタビュー動画とは、インタビュアーの質問にインタビューの対象者が回答する構成の動画です。インタビュー動画は凝った演出を行わないことが多いため料金相場は安く、数万円で制作できるケースもあります。

インタビュー動画の制作費用をより抑えるためには、インタビューの原稿を自社で用意する方法がおすすめです。用意した原稿は事前に対象者へと提示し、十分に練習してもらうことで、ミスが原因の再撮影によりコストがかさむ状況を回避できます。

また、インタビュー動画の制作費用は通常、尺が長いほど高くなります。制作費用を抑えるためには、インタビューの対象者を最低限の人数に絞りましょう。

1-10.　アニメーション動画

アニメーション動画の料金相場は以下の通り、制作するアニメーションの種類に応じて変動します。

上記のうちのいずれが望ましいかをコストパフォーマンスの視点を交えて検討することが、アニメーション動画の制作費を抑えるためのコツです。

1-11.　VR動画

VR動画とは、VR（バーチャルリアリティ）技術を活用した立体映像で現地にいるかのような体験を提供し、見る人への効果的な訴求を狙う動画です。VR動画は最新技術を駆使して制作されることからその他の動画と比較し、多額の費用を必要とする傾向があります。

映像編集や画像処理を最低限に抑えたシンプルなVR動画であっても料金相場は、30万円以上です。3DCGを取り入れたり水中カメラやドローンで撮影したりする場合はより費用がかさみ、1,000万円を超える可能性もあります。

なお、VR動画の制作費用は以下の要素によっても変動するため、上記の料金相場は1つの目安と考えてください。
・撮影場所の広さ
・編集作業中の修正回数

撮影場所が広いほど撮影に多くの手間がかかることから、料金が高くなります。修正回数が多くなるほど制作期間は長引き、当初の見積もり以上のコストがかかる可能性もあるでしょう。

2.　動画・映像の制作工程

動画・映像制作には一連の流れがあり、原則的には工程を後戻りできません。工程を後戻りする場合には追加のコストがかかるケースもあるため、工程の後戻りを防げるよう、大まかな流れを理解しておきましょう。

以下では、動画・映像制作の流れを工程ごとに紹介します。

（1）打ち合わせ

制作の最初の工程は、制作会社と依頼する企業との打ち合わせです。打ち合わせの段階では制作会社の担当者に動画の目的・コンセプト・ターゲットなどを伝えて、完成イメージを共有しましょう。また、予算や希望納期も伝えておくと、過剰にコストがかさむ事態やスケジュールが伸びる事態を回避できます。

（2）企画立案

打ち合わせで共有した情報をもとに制作会社は、企画書と見積もりを作成します。企業の担当者は提示された企画書を確認し、「イメージ通りの構成になっているか」や「ターゲットに響く内容であるか」をチェックしましょう。見積もりに関しては、「予算の範囲に納まるか」や「コストパフォーマンスが良いか」のチェックが必要です。

（3）シナリオ・コンテ制作

制作会社は企業の担当者との間で企画内容を合意した上で、シナリオやコンテを制作します。シナリオやコンテは動画の骨格にあたるものであるため、制作会社に一任せず、意識的にコミュニケーションを取りつつ、完成させましょう。

（4）撮影

作成したシナリオ・コンテをもとに関係者が集まって、撮影を行います。当日は企業の担当者も立ち会って撮影した映像を確認すると、失敗リスクの軽減が可能です。

（5）編集

編集の工程は、「仮編集・企業の担当者への提示・本編集」の順番で進めることが一般的です。仮編集とは、大まかな流れを確認するために、撮影した映像の必要部分を切り出し、つなぐ作業を意味します。提示された仮編集後の動画を確認して気になる点があれば、修正を依頼しましょう。

（6）納品

実写動画の場合、一般的にはmp4形式の動画ファイルが納品されます。納品された動画は速やかに、問題なく再生できることを確認しましょう。

3.　動画・映像制作の費用項目

動画・映像の完成までにはさまざまな人が関わり、多様な機材を使用するため、費用の内訳が複雑です。予算内で高品質の動画・映像を制作するためにも、見積もりでよく見られる費用項目と概要を理解しておきましょう。

3-1.　企画

企画にかかる費用には、企画構成費・ディレクション費などの項目があります。企画制作費の料金相場は合計で、5万〜70万円です。

・企画構成費
企画構成費の項目には、打ち合わせの内容をもとに動画の企画を立てるプランナーやプロデューサーの人件費が含まれます。プロデューサーは撮影スタッフの決定や予算管理なども担当する、動画制作に欠かせない人材です。事前の打ち合わせを複数回行って凝った動画を制作する場合には、プロデューサーの人件費がかさみ、企画構成費は高くなります。

・ディレクション費
ディレクション費は、シナリオ・コンテの制作などを担当するディレクターの人件費です。一部の制作会社では、ディレクション費を全体費用に対して20〜30％程度の金額で計算します。テレビCMなど大規模なプロジェクトでは、経験豊富なディレクターを起用することが通常です。その場合には、ディレクション費が20万円を超えるケースもあります。

企画に関する費用を抑えるためには、テンプレートに沿って制作を進める方法がおすすめです。テンプレートを活用するとシナリオを用意する必要がないため、大幅なコストカットを図れます。

3-2.　撮影・映像制作

実写の場合は撮影にかかる費用として、撮影スタッフ（カメラマン、技術アシスタントなど）の人件費・撮影機材費・撮影場所の使用料などが必要です。撮影にかかる費用は撮影期間に応じて変動するものの、5万〜300万円程度が相場と言えます。

なお、撮影スタッフの人件費は制作会社ごとの差が出やすい項目です。見積もりの段階で極端に人件費が高い場合は、詳細を確認しましょう。撮影機材費は制作会社ごとの差が出にくい項目であるものの、特殊な機材を使用する場合には、コストがかさむ可能性もあります。

アニメーション動画を制作する場合には、グラフィック制作費やアニメーション制作費などが必要です。グラフィック制作費は5万〜50万円程度、アニメーション制作費は2万円以上が相場でしょう。

3Dアニメーションの場合は、モデリング（3Dデータを作成すること）・テクスチャリング（質感や凹凸を表現すること）の作業に、別途費用がかかります。モデリング・テクスチャリングには、30万〜200万円かかることが通常です。

3-3.　編集

編集の工程では、編集スタッフの人件費にあたる「編集費」がかかります。編集費の料金相場は、5,000円〜50万円程度です。

多くの制作会社では、テロップや画像・イラストの挿入方法などがフォーマット化されています。フォーマットに沿って行う編集のみで問題ない場合は、編集スタッフの負担が軽減されるため、編集費のコストカットが可能です。

もちろん、凝った編集を行うほど、完成する動画の品質を高めることが可能です。制作を依頼する際には企画段階で仕上がりと予算のバランスを考慮し、制作費としてかけるコストを決定しましょう。

4.　動画・映像の制作費用を抑える5つのポイント

動画・映像の制作費用は、見積もりを取る際の工夫や担当者の対応次第である程度、抑えることが可能です。当初想定していた予算の範囲内で満足度の高い動画を制作するためには、以下のポイントを意識し、できる限りのコストカットを図りましょう。

4-1.　複数の制作会社を比較する

動画・映像費用の料金相場は、要望やプロジェクトの規模に応じて変動します。予算感をつかむためには、複数の制作会社に声をかけて相見積もりを取り、比較する方法がおすすめです。

なお、制作会社にはそれぞれ特色があり、得意分野が異なります。最終的に依頼先を選択する際には、制作実績を参考にして特色を把握した上で費用との兼ね合いを考慮し、結論を出しましょう。

動画・映像制作会社を比較する際のポイントは以下の記事をご参照ください。

参考：【比較】動画・映像制作会社18選｜選ぶための比較ポイントも解説

4-2.　要望を明確に伝える

良質な制作会社は、企業側の予算と要望を踏まえた上で、最適な動画の企画を提案してくれます。制作費用を抑えつつ満足度の高い動画に仕上げるためには、以下の情報を事前に整理し、要望として伝えましょう。

・制作目的
・ターゲット
・動画で紹介する商品、サービス、事業の詳細
・制作した動画の活用方法
・予算の上限

希望するイメージや表現方法が決まっている場合は、それらを上記に加えて制作会社に伝えましょう。希望するイメージをより具体的に伝えるためには、参考にしたい他社の事例を探し、伝えることもおすすめです。

4-3.　必要な素材を自分で用意する

1本の動画には、複数の写真・イラスト・音楽などが挿入されます。挿入する素材の一部を自社にあるものでまかなえば、制作費用を抑えることが可能です。

適した素材が社内にない場合は、フリー素材の中からイメージに近い音楽や画像を探し、提供する方法もあります。ただし、フリー素材を使用すると他社との差別化は図りにくいため、用途に応じて検討しましょう。

さらに、社内に撮影に適したスペースがある場合は、撮影場所として提供することがおすすめです。社内のスペースを撮影場所として利用できれば、撮影にかかるコストを節約できます。

4-4.　出演者は自社でキャスティングする

タレントを動画に起用する場合は、大幅に人件費がかさむことも多くあります。制作費を抑えるためには、自社で出演者をキャスティングし、従業員に出演させる選択肢を検討しましょう。従業員のヘアメイクや衣装の準備は自分で行ってもらうとより、制作費を抑えることが可能です。

ただし、従業員をキャスティングする場合は、肖像権の扱いに注意する必要があります。事前に本人の許可を得ることは当然ですが、退職後の動画の扱いについても、動画の制作前に決めておきましょう。

また、演技力が求められるドラマ仕立ての動画を作る場合は、プロの役者をキャスティングしたほうが、コストは低く済むことがあります。演技経験のない人が演技を行うと、撮影中にミスを繰り返し、撮影時間が長くなることで余計に費用がかかってしまう可能性があるためです。

4-5.　動画の尺を短くする

動画の制作費は、尺と品質によって変化します。品質を落とさずに制作費を抑えるためには、盛り込む内容をできる限り絞り込み、動画の尺を短くしましょう。

動画の尺を短くすることには副次的効果として、以下のメリットも期待できます。
・再生中の離脱を防止できる
・視聴者の印象に残りやすくなる
・繰り返し視聴してもらいやすくなる

動画マーケティングの世界では、動画の尺が長いほど、視聴者にストレスがかかりやすいと言われています。そのため、尺を短くして視聴者のストレスを軽減することで、離脱の防止が可能です。また、尺の短い動画は視聴者の印象に残りやすく、マーケティング効果の拡大も図れるでしょう。

5.　マニュアル／研修動画は内製化できる？

マニュアル動画は、紙のマニュアルと比較して大量の情報を効率的に伝えられることから、切り替えを進める企業が多くあります。紙から動画へ切り替えれば、印刷の手間とコストの削減も可能です。

マニュアル動画は従業員教育や研修用に制作する動画であるため、業務プロセスが変更される都度、修正する必要があります。業務プロセスを変更する度に動画の制作を外部に依頼していると、費用も時間もかかってしまいます。修正する際にかかる金銭・時間・人員などのコストを考えるとマニュアル動画は、内製化を行うことが理想です。

ただし、一般的な動画編集ソフトを活用して内製化する場合、以下の問題が発生する可能性もあります。
・一般的な動画編集ソフトの操作は難しく、できる人が限られてしまう
・動画編集の作業には、スペックの高いパソコンが必要となる

一般的な動画編集ソフトを使ってしまうと、マニュアル動画の作成が属人化してしまい、特定の人に負担がかかることで本来の業務に注力できないような状態になってしまいます。またパソコンのスペックが不十分な場合、編集作業をスムーズに行うことができません。

このような状況から、徐々にマニュアル動画の作成／更新がされない状態になってしまうことで、せっかく作成したマニュアル動画が活用されず形骸化してしまうような例も少なくありません。

これらの問題をすべて解決し、マニュアル動画の内製化を実現するためには、動画マニュアル作成から管理、習熟度チェックまでオールインワンで行える現場教育システム「tebiki」の導入がおすすめです。

tebikiは誰でも簡単に操作できることを重視して開発されているため、特別な動画編集スキルがなくても、マニュアル動画を制作できます。また、動画の処理がクラウド上で行われるため、ハイスペックなパソコンでなくても、サクサクと動画を編集することが可能です。

tebikiの導入を検討するにあたって、マニュアル動画の制作手順を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

参考：失敗しない動画マニュアルを誰でも簡単に作成する6つのポイント、作成手順や活用事例集

6.　tebikiの導入事例

「tebiki」は業種や業界を問わずにさまざまな企業で導入され、有効に活用されているクラウド・ツールです。以下ではtebikiを導入した企業の事例を抜粋して紹介するため、自社に合うソフトであるかを判断する際のヒントとしてください。

総合化学企業における導入事例

大阪に本社を置き、化学製品の製造・販売を主に行う「堺化学工業株式会社」ではtebikiを導入し、新規設備の起動・運転マニュアルを制作しました。動画マニュアルを活用することで、教育の負担が大幅に軽減された上に従業員の理解度は高まり、作業ノウハウの標準化につながっています。
化学メーカーの動画マニュアル活用事例

飲食チェーンにおける導入事例

横浜市を中心に運営している飲食チェーン「株式会社ハングリータイガー」では、キッチン業務や接客業務のノウハウを教育するため、動画マニュアルに注目しました。そして、動画マニュアル作成ソフトを複数比較した結果、tebikiを導入しています。tebikiで制作した動画マニュアルを活用して、OJTにかける時間が大幅に短縮できた上、従業員の生産性は向上しました。
飲食業の動画マニュアル

製造業の技術部門における導入事例

二輪車や四輪車の部品などの製造を行う「大同工業株式会社」には、紙の手順書では技術伝承がスムーズに進まず、従業員によって業務品質に差が見られる課題を抱えていました。tebikiで制作した動画マニュアルを活用した結果、業務の標準化や教育の効率化などの効果を得ています。
製造業の技術部門での動画マニュアル導入事例

まとめ　動画・映像制作会社の料金相場

動画・映像制作会社に依頼する場合の料金相場は、作りたい動画の用途・種類によって数万円から数百万円と大きく幅があります。どのような動画を作りたいのかを明確にして、料金相場を把握しましょう。

社内で活用する「マニュアル動画／研修動画」を制作する場合は、制作会社に依頼するよりも社内で制作するほうが、かかる時間・運用時の柔軟性などの面から有利です。「tebiki」は、マニュアル動画の内製化をサポートするクラウド・ツールです。マニュアル動画の制作・活用を考えている方はtebikiの導入について、ぜひご検討ください。