2021.7.14 動画マニュアルの作り方

アルバイトの教育なら動画マニュアルが良い理由│離職を引き起こすOJTや紙マニュアルから脱却する方法

tebikiサポートチーム
執筆者:tebikiサポートチーム

製造/物流/サービス/小売業など、数々の現場で動画教育システムを導入してきたノウハウをご提供します。

現在アルバイトを雇っていて、「毎月のように新人教育を行うのが大きな負担になっている。動画マニュアルを導入して負担を軽減したい」と考えていませんか?

結論、アルバイトの教育に動画マニュアルは非常に有効です。しかしアルバイトを何人雇っているのか、どのような業界なのかによって動画マニュアル導入の効果には差が出ます。

そこで本記事では、アルバイトの教育に動画マニュアルが効果的である理由をはじめ、動画マニュアルを検討すべきタイミングや、特に効果を期待できる業界について詳しく解説します。

目次

なぜアルバイトの教育は動画マニュアルがいいのか?

「アルバイトの教育には動画マニュアルが良い」とお伝えしましたが、それにはきちんとした理由があります。一体なぜ動画マニュアルがおすすめなのか詳しく見ていきましょう。

アルバイトの離職率が高いのは「直接指導」だから

アルバイトは採用コストがかかる上に、離職率も高い傾向にあります。事実、平成30年度にアルバイトとして働き始めた人のうち、1年以内に辞めた人の割合は26.4%(※)という調査結果があります。

アルバイトの離職率が高い理由の1つが「直接指導」です。ほとんどの職場がトレーナーから実務をやりながら指導しながら業務を覚えていく「OJT」を採用しています。

OJTでのデメリットは、トレーナーの教育の差が「あの人に教わった方法を試したら、別の先輩に怒られた」といった事態を発生させ、新人アルバイトが理不尽な理由で怒られたことで、モチベーションを失くしてしまうことです。新人アルバイト側には落ち度がないにもかかわらず、OJTを採用する会社側の原因で理不尽に怒られれば、当然、離職率が上がります。

また、新人アルバイトが辞めるときに「先輩に怒られたから」と正直に話すことは多くありません。そのため、新人アルバイトが辞めた理由は分からず、新人アルバイトは次々と退職してしまうのです。

しかしながら能力や経験のある先輩アルバイトは、企業にとっては貴重な戦力。企業側も新人のために先輩アルバイトを辞めさせるという決断はしません。その結果、新人アルバイトだけが辞めていき、離職率が上がってしまうのです。

※2019年(令和元年)雇用動向調査結果の概況 | 厚生労働省より

動画マニュアルはアルバイトの離職率を下げる効果がある

動画マニュアルは、OJTなどの直接指導による教育の差をなくすことができます。動画マニュアルでは、正しい業務手順を行っているベテラン社員が見本となるモデルを務めることになるため、アルバイト全員が見本となる1名の同じトレーナーから教育を受けることになり、トレーナーによる教育の差がなくなります。

これによってトレーナーではない別の先輩社員から理不尽に怒られることがなくなり、新人アルバイトがすぐに辞めるといった事態を防ぐことができます。

他にも、アルバイトの面接時に動画マニュアルを見せることで業務の実態を見てもらい、入社前に想像している業務内容と入社後に実際に行う業務のギャップをなくすことで、離職率の減少及び採用に関する無駄なコストも削減されます。

実際に弊社のお客様からも、動画マニュアルを導入し、アルバイトの教育に活用したら離職率が下がったという話をよく耳にします。

 

アルバイト教育に動画マニュアルをおすすめするその他のメリット

動画マニュアルでアルバイト教育を行うことには、他のメリットもあります。

  • 短期での入れ替わりに対応できる
  • 学生への「業務に対する解像度」を上げられる
  • 外国人アルバイトに「動き」で伝えられる

 

1. 短期での入れ替わりに対応できる

アルバイトは正社員の「無期雇用」とは反対に「有期雇用」であるケースがほとんどです。有期雇用は従業員の調整のため短期雇用を前提としているため、アルバイトも短期間で入れ替わります。

短いスパンで従業員が入れ替われば、その分教育にも大きなリソースが割かれるでしょう。毎月のようにOJTで新人教育を行わなければならず、社員や先輩アルバイト側の負担も大きくなります。

そこでアルバイトへの教育を「動画マニュアル」に統一することで、教育の効率化を図れます。新人アルバイトが入るたびに直接指導する必要がなくなり、既存スタッフの生産性向上につながるのです。

 

2. 学生への「業務に対する解像度」を上げられる

学生は社会人よりも働いた経験が少ないです。接客をはじめ、レジ打ち、事務作業など現場経験が乏しいため、業務への解像度も低くなってしまいます。

そのような場面でも動画マニュアルが役立ちます。動画マニュアルは、業務の動きを確認できる動画の他にもナレーションや字幕、〇や×などの図形も入れられるので、業務のイメージを掴みやすく、早く仕事を覚えられます。紙マニュアルによる教育よりも業務への解像度・理解度が上がります。

 

3. 外国人アルバイトに「動き」で教えられる

動画マニュアルは、言語だけでなく「動き」でも教えられるため、外国人アルバイトへの教育にも役立ちます。

日本語が苦手な外国人アルバイトは、言葉や文字よりも動きで教える方が早いです。かといって直接指導で一から教えると時間がかかるため、最初から字幕付きの動画マニュアルとしてまとめておくのが効率的です。

また動画マニュアルソフトの中には「翻訳機能」が備わっているものもあります。日本語の説明をさまざまな言語に自動翻訳してくれるため、外国人アルバイト向けのマニュアルも作りやすくなるでしょう。

10人以上アルバイトがいたら動画マニュアルを検討するべき

「動画マニュアルを導入したいけど、タイミングがわからない」という方もいらっしゃるはず。もしアルバイトを雇っていて、それが「10人以上」の場合、動画マニュアルの導入を検討すべきといえます。以下で詳しく解説します。

 

10人以上から効果が見込める

動画マニュアルの導入を支援してきた弊社の知見では、アルバイトが10人以上いる場合、動画マニュアルの効果が期待できます。

アルバイト(大学生)の平均勤務年数を見てみると、半年が19%、2〜5ヶ月が21%、1ヶ月が9%、1日が6%という調査結果(※)があります。

つまり、半数以上の大学生アルバイトが半年以内に辞めているのが現状です。1ヶ月以内に辞めている人も多く、まさに「短期間での入れ替わり」が起こっているといえます。

アルバイトの人数が多く、短期間での入れ替わり多いということは、それだけ直接指導の回数や頻度も多くなり、トレーナー側のリソースを奪い、会社全体の業務を圧迫します。

一方で動画マニュアルは作成・整備するのに多少なりとも金銭的、人的コストがかかります。この動画マニュアルのコストと直接指導のデメリット解消釣り合うのがアルバイトが10名以上ということです。

※今の大学生は非常識?バイトを辞める時「バックれ」ても良いと思う学生は3% | マーケターのための学生総合研究所

 

「お客さんが少ない時間」の有無によって効果に差が出る

お客さんの少ない時間、すなわち「アイドル時間」の有無によって動画マニュアルの効果にも大きな差が出ます。

たとえば、事務作業など勤務中ずっと何かをしていなければならない業務の場合、アイドル時間がほとんどありません。通常業務で忙しい社員がアルバイトの教育をすれば人件費も大きくかさんでしまうでしょう。したがって直接指導よりも動画マニュアルの方が効率的です。

一方、レストランやコンビニなど「ピークの時間帯以外」は客入りが落ち着く業種は、アイドル時間も確保しやすいです。そのため動画マニュアルよりも直接指導の方が効率的であるケースも多いでしょう。

いずれにせよ「自社などのような業種に属しているのか?」を今一度整理し、アイドル時間の有無についても把握しておくことが大切です。

動画マニュアルがおすすめの業界とは?

アルバイトには動画マニュアルがおすすめとお伝えしましたが、必ずしもすべての業界に当てはまるわけではありません。動画マニュアルが向いている業界、そうでない業界が存在します。ここでは、特に動画マニュアルがおすすめの業界についてご紹介します。

 

製造、建設、小売、介護、飲食など「動き」の多い業界におすすめ

動画マニュアルは、業務やノウハウに「動き」の多い業界におすすめです。主に飲食や介護、製造、建築などが当てはまります。

飲食業: 例)ドリンクやフードの作り方、オーダー取り、接客のレクチャーなど

介護業:例)介護技術、利用者との接し方、設備の使い方のレクチャーなど

製造業:例)加工食品の製造工程、機材の組み込み、点検方法のレクチャーなど

建築業:例)作業工程、安全管理、現場のルールのレクチャーなど

飲食や介護は、手を使った技術や人と接する機会の多い業界です。製造や建築についても、製品が出来上がるまでのプロセスや安全管理などを徹底する必要があります。これらを口伝えや紙で伝えるのは難しいでしょう。

また業種によっては経験の差や熟練の技が必要な業務もあり、これらも「紙のマニュアル」ではうまく伝わりません。スムーズかつ正確に情報を伝えるためにも、上記の業界では動画マニュアルの導入をおすすめします。

 

多店舗展開する飲食業や小売業にもおすすめ

動画マニュアルは「多店舗展開」にも効果が期待できます。特に飲食業や小売業など接客シーンの多い業界におすすめです。

店舗数が多いと、店舗によって業務品質や接客レベルに差が出やすくなります。1つの店舗の評判が下がると、それが他の店舗にも拡がり、店舗全体の来客数にも影響を与えかねません。

動画マニュアルを導入することで、店舗間の接客レベルを均一化できます。見本となるスタッフの動きや接客態度を共有することで、店舗全体で高い接客レベルを保てるようになるでしょう。

また動画マニュアルは、接客だけでなく、フードの作り方や専用設備や備品の使い方を伝えたい場面にもおすすめです。これらのノウハウは紙や言葉で伝えるのが難しく、動画マニュアルで「動き」を目で見て覚えることが重要となります。

離職率が下がったなど効果があった動画マニュアル導入事例

「OJTの内容を動画化してトレーニング効率がアップ結果的に離職率が2割減」

タベル株式会社様では、アルバイトの面接時に動画マニュアルを見せ、入社後の具体的な業務イメージを事前に持ってもらうことで、入社前後のギャップをなくしています。さらに、入社初日と二日目にも見せて、業務全体の流れを理解してもらいつつ、いつでも教わった業務を復習できるようにしたことが、ストレスなく業務の定着率の上昇につながり、結果として離職率が2割も減りました。

参考:タベル株式会社様へのインタビュー

 

「業務の定着度が目に見えて上がり、なんと離職率も下がりました。」

くしまアオイファーム株式会社様では、「あなたにやってもらうのはこういうお仕事ですよ」と分かりやすい動画マニュアルが整備されていることで、入社時に不安を感じることなく、着実に正しい業務手順を身に着けることができるので、理不尽に怒られることがなくなり、離職率が下がりました。

参考:くしまアオイファーム株式会社様へのインタビュー

動画マニュアル作成なら「tebiki」がおすすめ

本記事では、アルバイト教育における動画マニュアルの導入について、以下のポイントを中心にお伝えしました。

  • アルバイトの離職率が高いのは「直接指導」に教育のムラがあるから
  • 動画マニュアルは、アルバイト特有の「短期間での入れ替わり」や「業務に対する学生の解像度が低い」に対応できる
  • 言葉ではなく「動き」で教えられるため、外国人アルバイトへの教育もスムーズ
  • 動画マニュアル導入は、アルバイトが「10人以上」がおすすめ
  • アイドル時間の有無によって動画マニュアルの効果に差が出るので要注意
  • 動画マニュアルは飲食や介護、製造、建築など「動き」の多い業界におすすめ
  • 店舗間のサービスの均一化を狙えるため多店舗展開の企業にも有効

たしかに動画マニュアルはアルバイト教育に効果的です。しかし、動画マニュアルを制作会社に依頼すると大きなコストがかかってしまいます。

そこでおすすめしたいのが、弊社が提供する動画マニュアル作成ソフト「tebiki」です。スマートフォンやタブレットから直接マニュアルを作れる上に、社内への共有もスムーズです。多言語翻訳にも対応しているため、外国人アルバイト向けの動画マニュアルも簡単に作成できます。

ぜひ本記事の内容を、自社の動画マニュアル作成にお役立てください。

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